広島戦災孤児育成所から福島原発溶解のその先は?パート4

広島戦災孤児育成所から福島原発溶解のその先は?パート4

広島戦災孤児育成所から福島原発溶解のその先は?パート4を書いていたら、日本政府は東日本大震災、福島原発溶解(シンドローム)、日本製原爆の真実などの国民の声を封じるべく、言論弾圧(赤狩り)の為の法律整備を姑息な手口で次々と成立させる計画である。その第1段階が<『障害者虐待防止法成立』の目的が“赤狩り”>と云う訳である。国民は政府の姑息な手口を見破るべく、報道機関が配信する「大本営発表型のニュースを、疑いの眼差しで見ていくべきである」。実に日本政府は姑息な手口ばかりを思いつくものである。それでは、<広島戦災孤児育成所から福島原発溶解のその先は?パート4>の本題に入ると、パート1、2、3で書いた『菊池女子大学生―著者:山下義信(浄土真宗僧侶)』から4名を抽出して、パート2では【日本サッカー協会特別顧問森 健兒の父親で、広島の「似島学園」初代 園長兼学校長 森 芳磨】について述べた。パート3では【1993年(平成5)8月23日に発覚した「東芝ココム違反事件」で、東芝側の担当者「三好浩介専務」の父親で、公営企業金融公庫(2008年10月1日廃止) 初代総裁 三好重夫】を紹介した。それは、次の如くである。
1、19番目:森 先生  広島県労政課主事、育成所庶務、後似島(にのしま)学園長。
(本書に名前の記載は無かった。似島学園で調べた所、森芳磨と判明)
2、15番目:三好重夫  安佐郡戸山村出身、育成所開設に尽力、現公企体金融公庫総裁。
3、37番目:桜井先生  桜井宏通(23)、九州帝大法科卒、応召、復員、育成所協力に
来所、後議員秘書、参議院参事、現筑紫油脂工業KK社長。
4、46番目:法主猊下  西本願寺門主大谷光照師、5月27日来所。
5、95番目:草津桜寮   海外引揚孤児収容施設。
(2番目の番号は、パート1で、小冊子「菊池女子大学生」に登場している順番を表す。)

次は、以下の3名である。
3、37番目:桜井先生  桜井宏通(23)、九州帝大法科卒、応召、復員、育成所協力に来所、後議員秘書、参議院参事、現筑紫油脂工業KK社長。
4、46番目:法主猊下  西本願寺門主大谷光照師、5月27日来所。
5、95番目:草津桜寮   海外引揚孤児収容施設。

著者の山下義信が、これ以上の褒め言葉ない位に褒めちぎっている「桜井宏通」が、何処の国会議員の秘書をしていたのか?調べる事は日本の制度ではできない。本人自身が自伝を書いたという事も分からない。ただ、福岡県に「筑紫油脂工業KK」が存在し、現在は集合住宅(日本流のマンション)になっていることからして、事業は廃業している可能性がある。次の【西本願寺門主 大谷光照】であるが、何故?現在でもこの忌まわしき浄土真宗・浄土宗なる教団が宗教活動できるのか?実に文部科学省がテロ教育を推奨している証しである。各国政府は、この日本政府が主導している「テロ思想教育の大本山=文部科学省」の廃省を日本政府に強く求めるべきである。本来!戦後いち早く解散されるべき宗教団体が、今日も悪さのし放題である。この【菊池女子大学生】の中でも、「紙が枯渇している」時代に、“大谷光照”が施設に来た「映画を撮った」と云うのであるから、その「天皇ぶり」の傲慢さには驚かされる。問題は、この「西本願寺・東本願寺」が“日本製原爆製造と完成、そして使用”を強く推進したということである。しかも、それによって肉親を失った人々を救済したのは「西本願寺・東本願寺」ですよと、今度は宣伝する厚かましさである。確信犯としての「大谷一族」である。日本の宗教は一つの例外もなく「廃止」すべきである。日本人には宗教は必要ないのである。「本田技研とトヨタ自動車とマツダ自動車とスズキ自動車と日産自動車とSONYと東芝、日立など」という科学主義工業の株式会社機構(=産学官共同体機構)だけあれば云い訳である。だから「平等、計画経済、所得倍増計画」を標榜する日本共産主義国家では「宗教は阿片だとして廃止した」のである。日本人も外国人も「日本には無数の宗教と、無数の神が存在」していると云うかもしれないが、日本型の宗教とは「オウム真理教=テロ思想」が代表している様に、<信者さんを商売にしている>だけである。ポーランドやドイツやイタリアからアメリカ、イギリスなどの各国に日本の宗教は深く浸透していて、日本人が「各国の宗教指導者を任命している」訳である。自動車や家電が売れなくても世界中の人々から「宗教税」と云う形で、日本は宗教を販売して行く訳である。「日本型宗教」そこが<原爆を製造し、原発を推進している>訳である。だから、菅原文太と西田敏行だけが憲政会館で、原発反対を表明する訳である。日本の宗教は物欲の探求を目的としている訳だから、「悟り」とは物欲の探究心だと云うことになる。それを、外国人は無批判に受け入れて、「大悟」したと云う訳である。
さて、大谷光照とは<第22世法主大谷光瑞(鏡如)の実弟大谷光明(浄如)の長男として京都府京都市に誕生。母は九条道孝の七女紝子(きぬこ)。紝子の姉は大正天皇皇后(貞明皇后)の節子。>と云う訳で「天皇家」である。だから無軌道な言動を繰り返す訳である。世界中の人々が信仰している「浄土宗・浄土真宗」とは天皇家が、経営している「宗教団体」だから、正に世界の人々は日本人に「宗教税」を知らず知らずの内に支払っている事になる。アメリカ国民は内政問題を置き去りにして、日本とドイツとイタリアにそそのかされて、「海外派兵と宇宙開発」にうつつを抜かしている間に、日本の創価学会やら、浄土宗やら、浄土真宗やら、真言宗やら、日蓮宗やら禅宗といった日本型(天皇家)の宗教が北アメリカ・南アメリカ大陸を支配してしまったのは、少し前に「キリスト教(バチカン市国)」がした宣教師派遣にも酷似しているが、キリスト教の信憑性が消えた所に、インドの「お釈迦さん」を商売にした『仏教』が、フランスの禅センター(弟子丸泰仙:2・26事件の真崎甚三郎 陸軍大将を手本とした戦争禅の大家)から、ヨーロッパ全土に「戦争禅」を布教した甲斐が在って、フランスもイギリスもドイツも日本の「戦争禅」に染まっているから、遠からずしてヨーロッパ全土が再び「焦土化」することになる訳である。それが、大満洲帝国で爆弾製造と化学兵器製造にいそしんでいた「山田耕雲(安谷白雲の弟子)」が始めた三宝興隆会(東京都千代田区九段南4-8-32健康事業総合財団[東京顕微鏡院]気付)である。今や世界的な「在家が主催する禅教団」で、ヨーロッパの有名大学の教授らが信者となっているのは、ヒットラーの崇拝にも共通している訳だから、やはりヨーロッパの焦土化は避けられない。一体ヨーロッパ各国の国民から政府高官まで、再びヨーロッパを戦場にすることを望んでいるのだろうか?と疑いたくなる訳である。特にドイツとイタリアは「大日本帝国の衛星国家としての役割」を何時まで続けるつもりなのだろうか?ドイツは日本の衛星国家であり続けることが、自国の世界覇権に有益だと考えている訳である。東西ドイツも統合されたことだし、第1次・第2次世界大戦時代の様に、日本とドイツの蜜月時代に回帰する計画である。第1次世界大戦とは「徳島県の板東俘虜収容所・広島県の似島俘虜収容所」で行われていた<大日本帝國の世界覇権の為の法律制度・科学技術・音楽・食品・出版・サッカーなどの多岐に亘る「西洋文化の教育機関」施設としての俘虜収容所>を指す。次の【草津桜寮 海外引揚孤児収容施設】に関する詳細な資料は、出版されてはいない。現在は「母子寮」として活動していると云うことしか分らない。海外引上孤児収容施設と海外引揚者の施設は、京都府の舞鶴市に多くあるのは、コロ島(葫蘆島)が引揚者の収容所だったからでもある。この【コロ島(葫蘆島)】で、満洲・朝鮮などの引揚者の言論を封じ込めた場所である。兎に角!人間の心の闇が知りたければ、日本人の一挙手一投足を監察すれば、人間のオゾマシイ部分とは何処だが標本として観察できる訳である。それを、悪しき手本とするか?世界覇権の手本として自国も模倣するか?は各国政府次第である。各国政府が「日本人と犬は立ち入るべからず」と云う政策を実行すれば、少なくとも、テロ対策には有効な政策である。各国政府は「日本の宗教はテロ思想」と肝に銘じるべきである。
今回の「福島原発溶解(シンドローム)」は、出口の見えない作業が毎日続いている。誰も止められない「燃料集合体の溶解」をどうにもできない物を、如何にかしようと云うのだから、不思議である。書店では核物理学者や評論家が書いた原子力問題(原発)の書籍が山積みされているが、中身は各種の原子力関係の書籍からの寄せ集めばかりであり、日本が世界に先駆けて原発を推進してきた理由である『広島・長崎での世界第1号(ウラン235、プルトニュウム239)の原子爆弾製造と完成 そして地上起爆での使用』と云う問題意識が欠落しているから、原発問題は日本でも世界でも議論の対象にもなっていない。「紙」の無駄使いである。少しはまともな議論が見たいものである。名誉教授と云う詐欺師が大手を振って、威張ってばかりいるのが日本人社会である。<広島戦災孤児育成所から福島原発溶解のその先は?>とタイトルした以上、そこには意味がある。それは、内務省官僚 三好重夫の子が「東芝専務の三好浩介」と云う問題から、発生しているからである。この「東芝専務の三好浩介」を調べて見ると、神奈川県横須賀市内川2-3-1に【(株)グローバル・ニュークリア・フュエル・ジャパン(略称:GNF-J)電話:046-833-2326(広報)。代表取締役社長 梅原 肇(日立)。】と云う会社が出てくる。この会社は「GE、東芝、日立の合弁会社」で、原発で使用する核燃料集合体を製造している会社であり、度々放射能漏れ事故を起している危険な事業所だとわかる。元は住友企業体の「原子燃料工業株式会社」もこの会社に関係していた様だが、イギリス系とアメリカ系の原子力産業の綱引きで、分離して、【(株)グローバル・ニュークリア・フュエル・ジャパン(略称:GNF-J)】と【原子燃料工業株式会社】の2社が「核燃料集合体と原子炉」を製造しているようである。【(株)グローバル・ニュークリア・フュエル・ジャパン】が放射能漏れ事故を頻発しているのに、【原子燃料工業株式会社】は無事故と云う筈ないのに、放射能漏れ事故に関するニュースがないのは、住友企業体の体質として放射能漏れ事故に関する報道規制をしていると考えるべきものである。茨城県の東海村で臨界事故をおこした会社なら、放射能漏れ事故は隠蔽している筈である。「(株)グローバル・ニュークリア・フュエル・ジャパン」の工場が横須賀市なら、放射の漏れ事故の影響範囲は「葉山市や逗子市」までは確実に入る。東京都知事 石原慎太郎の別荘とヨットが使えなくなり、仮に関東大震災クラスの地震が発生すれば、東京都内は放射能汚染地帯となり、東京は「閉鎖都市」となるから、節電にご協力と云う宣伝は無意味なものとなる。「原子燃料工業株式会社」は大阪府泉南郡熊取町朝代西一丁目950番地だから、阪神淡路大震災クラスが大阪で発生すれば、大阪府が放射能汚染で「閉鎖都市」となる。この2社<「(株)グローバル・ニュークリア・フュエル・ジャパン」と「原子燃料工業株式会社」>が裏で「核兵器用のウラン濃縮作業」をしていても、防衛省意外は知らないと云う利便性があるのが、【核燃料問題】なのである。大枠で云えば、ここの2社を廃止することが、最優先の課題だが、福島原発の熔解と同じで、誰も手が付けらないのである。日本政府も世界各国政府も、日本で大地震や大災害(台風・地すべりなど)が起きないことを祈るしかないから、いつの日か分からないが、原子力燃料工場自体が熔解して、東京も大阪も「閉鎖都市」となることだけは確実である。
さて、先の神奈川県横須賀市内川2-3-1に【(株)グローバル・ニュークリア・フュエル・ジャパン 代表取締役社長 梅原 肇(日立)。】と云うのから既にお分かりになられたかと思いますが、『東日本大震災復興構想会議』の特別顧問に哲学者の“梅原 猛(京都帝國大学)”が就任している事実がある。先の「代表取締役社長 梅原 肇(日立)」の学歴と履歴を調べても「日立製作所」しかでてこない。論文はあるが、論文とは日立製作所の技術報くらいである。其処にも学歴も出身地も記載はない。そこで、仮定として云えば、トヨタ自動車の梅原半二(猛の父)の親族の子「代表取締役社長 梅原 肇(日立)」なら、『東日本大震災復興構想会議』の特別顧問 哲学者の“梅原 猛”とは一族となる。そこは、自動車産業と原子力産業の交差点となる。つまり、先の『東日本大震災復興構想会議』のメンバーは全員が、原子力産業に関係した人物と云うことになるから、福島原発の熔解(シンドローム)は最早危機的な状況を通り越して、お手上げ状況と云うことになる。更に人災が広がることはあっても、収束する可能性は無くなった。それは、<3号機プールにホウ酸水を注入―6月26日>とか、<東京都江戸川区の清掃工場から高濃度の放射性セシウムが検出されたー6月29日>でも容易に理解される。内閣の今度何回変わろうと、日本の体質は変わらないのである。それが「スメラノミクニ=日本」と云うテロ思考の民族なのである。【(株)グローバル・ニュークリア・フュエル・ジャパン 代表取締役社長 梅原 肇(日立)。】の論文「日立評論」の中に<先端技術と現場のノウハウとの融合を図り、豊かな高齢社会の実現>とか<環境共生社会の実現支える 日立グループの環境情報ソリューション>と云うのがある。福島原発で生活のその全てを失くされた方々、関東地方の市民はこの「梅原 肇」の言葉が如何に頭でっかちで、傲慢だったかと思う訳である。日立製作所も東芝製作所も三菱電機も古河電気工業も住友電気工業もトヨタ自動車も社会的貢献を遥かに超えた、会社の「社会的使命」を忘れて、社会的貢献ばかりを強調している姿は正に「ピーターパン症候群社会=日本株式会社」を象徴している訳である。その事にいまだに気付かないくらいに病んでいるのである。
だから、「福島原発溶解その先は?」と云う訳である。
本日はここまで。

2011年6月29日(水曜日)快晴 廃品回収車の街宣活動が盛んな日  榎本 東州 記

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